有料老人ホームはというと介護を必要とする施設をイメージする人も多いかもしれません。
こうした老人ホームは運営主体や目的や入居条件などでいろいろな種類のものがあります。
そこで、主に要介護状態の人を対象にしている有料老人ホームについてご紹介してみたいと思います。
要介護状態の人を対象にしている有料老人ホームは民間型と公共型に分けられます。
民間型のものは公共団体以外の民間団体が主体となって運営している老人ホームです。
その中には介護付有料老人ホームがあります。
この施設は介護が必要になった際にその老人ホームのスタッフによってサービスが提供されている施設になります。
要介護度が1から5の認定を受けた人だけが入居できる介護専用型のものと、自立や要支援と要介護の人が対象となっている混合型があります。
また、住宅型有料老人ホームも挙げられます。
この施設は自立・要支援・要介護の人を入居対象として、食事などの生活支援サービスが提供されています。
また、レクリエーション活動やアクティビティなどに参加できます。
さらに、グループホームも挙げられます。
この施設は要支援2以上の人で、65歳以上の認知症高齢者を対象としており、その施設の住所のある市町村に住民票がある人が入居しています。
共同生活を家庭的な環境で行いながら、自立支援などを図ります。
公共型の施設には、まず特別養護老人ホームが挙げられます。
この施設は要介護状態の人を対象としており、特養ともも呼ばれます。
この施設の入居基準は要介護度3以上とされており、食事や排せつなどの身体介護や洗濯清掃や生活支援、リハビリ、レクといった介護サービスが受けられます。
ただ、医療ケアを常時必要とする場合には対応が難しいといわれます。
次に老健とよばれる介護老人保健施設が挙げられます。
この施設は病院と自宅の中間的な存在で、入居期間は原則3ヶ月から6ヶ月となっており、要介護1以上で退院後すぐなどで在宅生活が難しいという人が対象になります。
食事や入浴、排せつといった身体介護や医療的管理、リハビリテーションなどが提供されています。
そして、介護療養型医療施設も挙げられます。
介護療養型医療施設は医学的管理を必要とする要介護1以上の人が対象になっています。
食事や入浴、排せつといった身体介護や医療的管理、リハビリテーションなどを受けることができるようになっています。
医療機関の性質をもち医ケアなどが充実しているといわれています。
このように、介護が必要な人を対象にしている有料の老人ホームには大きく分けて民間のものと公共のものがあります。
それぞれ、対象としている人や受けられるサービスなどは異なっています。
公共タイプの施設の場合、かかる費用は民間の施設よりもリーズナブルになっているといわれ、そのぶん空きを待つ人も多くなっており、なかなか入居できないということもあるといわれています。
いろいろと検討して選ぶことが大切になります。